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小売店のなかに飲食できる場所がつくられている応。パン店の店内でパンを食べることができるようになっているのはその例。

飲食サービス形態のひとつで、店舗内で物販部分と客席部分とを併用する営業方式。ファストフードなどに多く見られるほか、コンビニエンスストアやスーパーなどにも導入されている。

取引に際して売手から買手に所有権を移転せずにしておいて、売れ残った商品については期間内であれば返品ができるというもの。出版物や衣料品その他の分野で見られる。所有権が移転する買取仕入(普通仕入)に比べ、小売の側の在庫処分のリスクが低く、商品の種類や数量を広く確保できるというメリットがある反面、必要以上の発注など安易な仕入につながる。委託販売が主要な取引形態である出版流通の分野では返品率が30～40%に上るとみられる。

同じ商圏内の顧客でも、その中心での購買状況は異なる。一般に、商圏内各地域における中心での購買は中心に近いほど購買率が高くなる。そこで、この購買率によって商圏内を地域区分し、購買率の高い地域を1次商圏、低い地域を2次商圏とする。1次商圏と2次商圏は理論的な形からは同心円をなす。しかし、現実には道路、その他の交通状況、地形などの影響で同心円にならないことが多い。1次商圏と2次商圏の境界は中心での購買率50%あるいは30%などで区切ることが多い。何%以上の地区を商圏とするかについては30%、10%、5%以上などとする見方があって一定していない。さらに、商圏内の区分を3次商固まで分けることもある。この場合は、たとえば1次商圏を50~70%以上、2次商圏を30~50%以上、3次商圏を5~30%以上とする例などがみられる。

複数のメーカーや卸売業の商品をとりまとめ、店舗別に仕分けして一括納品する物流方式。小売業が自社で物流センターを建設、運営を卸売業や物流業者に委託し、センターフィーを徴収する場合と、卸売業が特定の小売業専用物流センターを設置する場合がある。一括発注により、小売業は発注作業の合理化や納入車両数の減少による荷受け作業の簡素化、カテゴリー納品による品出し時間の短縮、販売機会ロスの防止と商品回転率の向上がはかれる。卸売業の側は、取扱い物量の増大によるセンター稼働率の向上に加え、受注情報やPOS情報の分析を通じたカテゴリー提案や棚割・品揃え提案、フロア生産性分析などを展開し、小売業との関係を強化できる。環境面からのC02削減効果も期待される。

建築では築地、石垣、堤防などと、その外側にある溝との間にある平らな部分を指している。店舗関係の場合は、ドアラインの外側と踏込みを含めた部分を指している。

企業・商品ブランドの好ましいイメージを形成することをねらって行われる広告。消費者に好印象を与えておくことにより、商品選択時に有利な状況をつくり上げることを目的とする。とくに、競争品や他社製品との間に、機能やデザイン上の差別化が弱いような商品については、イメージによる差別化に効果がある。また、消費者に連想や暗示・ムードによって好ましいイメージをもたせることが有効な商品群であるファッション品や化粧品、あるいは百貨店などで利用されることが多い。

消費者や一般大衆は各人が、企業に対して企業それ自体ばかりではなく、その製品・商標・ブランド名・企業活動に、明確にあるいは漠然とした印象や、それらから連想する感覚的、情緒的な反応をもっているが、これをイメージという。これらのイメージは消費者の購買行動に大きな影響を与えるので、企業は実態調査を適切に行って、イメージを正しくとらえ、それが常に好ましい方向へ向かうよう努力する必要がある。イメージ調査は、企業や商品・ブランドについて評価・測定する市場調査の一種で、態度・印象・好悪・期待といった、感情的・感覚的な側面から調査する手法。

入口の数は買回品店、専門品店、飲食店では少なく、最寄品店では多くなる。入口の数は通路の本数、形と関係することがある。入口に扉をつけるか否かも業種、扱い商品と関係する。扉をつける場合、引戸か開き戸のいずれがよいかをきめる。

経済産業省の商業統計に登場するカテゴリー。売場面積が250平米以上の小売店舗で、衣料品の取扱構成比が全体の70%以上を占め、売場面積の50%以上でセルフ・サービス方式を採用する専門スーパーである。専門スーパーには、他に食料品スーパー、住関連スーパーがある。衣食住関連商品の取扱比率がそれぞれ10%以上70%未満で、売場面積の50%以上でセルフ・サービス方式を採用する、従業員が50人以上の総合スーパーに対応するものである。

百貨店やGMSなどの大型の小売店舗の中に新たな特別の使命のもとに設けられた小売店舗をいう。ストア・イン・ストア(store in store)とも表現される。衣料品や宝飾品、アウトドアなどのホビー・ショップなどのように特定のブランド商品に対するロイヤルティが高く、それらを買い揃えようとする消費者には便宜を提供することができる。大型小売店としてはイン・ショップが林立すると、単なる場所貸しと化してしまう危険性も孕んでいる。イン・ショップとしての出店のほうが単独出店よりもコストが削減でき、集客力が高くなるため、多様なジャンルの店舗が展開されている。

店内において、特定の商品や商品カテゴリーに付加的な刺激(情報)を加えることによって購買促進を図る活動の総称である。店頭販促または頭文字を略してISPなどとも呼ばれる。ISPの手法は多種多様であるが、代表的な手法としては小売業が主体となる特売、エンド大陳(エンド大量陳列)、クロス・マーチャンダイジング、メーカーが主体となる見本配布、ノベルティ配布などがある。適切なISPの展開は小売業者とメーカーの短期的な売上増につながるだけでなく、長期的なストア・ロイヤルティの形成やブランド・スイッチ、新規ユーザーの獲得などにも大きな影響を与えるため、メーカー、小売双方にとって重要な課題となる。ISPが重要となってきた背景としては、まず第1に非計画購買の割合の高さが挙げられる。特にスーパーマーケットなどでは店頭での意思決定率が8割を越えているといわれており、店内を起点としたプロモーションが重要となる。第2にPOSシステムの普及が挙げられる。POSの普及によって、アイテムの売上を単品レベルで把握することが可能となり、よりきめの細かいプロモーションの展開が可能となった。加えて、季節性や時間帯、客層などといったさまざまなPOSデータの蓄積・分析は新しいプロモーション方法の開発にも大きく寄与している。そして第3にブランド数の増加とブランド間の差異が減少している点が挙げられる。いずれにしても、消費者の店内での情報処理を促進することがISPの基本的な役割となる。

店舗内における消費者の行動・意識・購買の実態を把握し、売場づくりをこれに適合させ、より効果的で効率的な方法によって、商品およびカテゴリーを消費者に提供することによって、売場および店舗全体の生産性を最大化させるための行為体系のことをいう。頭文字を略してISM(イズム)とも呼ばれる。より簡単にいえば、ISMとは店舗内のマーケティング要素の組み立て方のことを意味する。また一緒に論じられることが多いインストア・プロモーションとはマーケティング要素の追加的投入方法を示すものであるが、時としてインストア・プロモーションを含めてISMと総称する場合がある。ISMが重要になってきた最大の理由は非計画購買率が高いことにある。スーパー等における購買の意思決定の大半は店舗内で行われており、店舗内での意思決定をいかに刺激するかがISMの課題となり、1回の買物における客単価を向上させることが目的となる。具体的には、動線長を延長し、買い回りを高めるフロア・レイアウトやスペース・アロケーション、個々の売場での立寄率を高め買上率を向上させる品揃えのあり方や棚割計画がこれに該当し、ISPを含める場合はさらに、POP広告やデモンストレーション販売などといった店頭におけるさまざまな販売促進活動がこれに加わる。同じ広さや立地状況にある店舗であっても、品揃えや陳列方法などによって売上高は大きく変わってくるものであり、ISMは小売業のみならずメーカーにとっても大きな課題として位置づけられている。

インドアプレイグラウンド。ゴム製の大型遊具や抗菌砂を使った砂場など、子どもが安全に、体を使って楽しめる「屋内遊技場」。複合ビルやショッピングセンターに出店する例が多い。