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日曜大工用品、建材、自動車用品、園芸用品、家具・家電製品、ペットおよび関連品など住関連商品を販売する総合品揃えの大型店。欧米ではハードグッズや工具などが主体のホーム・インプループメント・ストアと、リネン類や寝具、台所用品などを品揃えしたホーム・ファニシング・ストア、工務店などの業務用需要に対応したプロディーラーに区分される。日本では1970年代前半に登場、モータリゼーションに対応して、郊外のロードサイドに多く展開されてきた。家庭生活用品全般を販売する低価格業態であり、ディスカウントストアや家電量販店などと競合している。店舗規模も多様化している。またショッピングセンター型式の店や食品も含めた総合品揃え業態であるスーパーセンターのような超大型店も増えている。

カーテン、敷物その他の室内用繊維製品、各種の室内装飾品、寝具類、照明器具、家具、その他家庭用品まで合めた住関連(室内)商品全般のこと、インテリア関連製品。またはそれらを扱う店舗や売場のことをいう。

ディスカウントストアの一種で、会員制の倉庫型店舗をいう。法人、個人から年会費を徴収し、会員限定で大幅割引販売をする。店舗規模は大きいが、取扱商品数は数千品目以下と絞り込まれており、低装備・低コストの店舗で、運営経費を抑えて薄利多売を追求する。ホールセールの名称が示すように、もともとは、地域消費税制度があるアメリカや、閉店法により小売店の営業時間が規制されていたドイツで、レストランやガソリンスタンド、ホテル、中小小売店、中小企業などの業務需要に対応した卸売業として発達した。

店舗施設管理からは置く場所に注意する。通常、レジの近くに置くことが多い。なお、包装をする時に、包装台に向かった従業員が顧客に対して後向きにならないような位置も考えておかなければならない。

消費者が両方の場所を利用することによって利便性が高められる場合、この両方の場所は補完関係にあるという。一般に両者は接近しており、また、時には隣接している。隣接している方が補完性を高めることができる。もっとも、この場合の補完は場所そのものが補完するのではなく、両方の場所に存在する商業施設の機能が補完関係にあるということである。

入居保証金。保証金は、原則としてショッピングセンターを開設(改装)するのに要した資金の一部として、テナントがディベロッパーに貸し付ける建設(改装)協力金であり、両者が締結した金銭消費貸借契約に基づくものである。なお日本ショッピングセンター協会では、「ショッピングセンターにおける保証金契約の作成・締結に関するガイドライン」を作成し、保証金は基本的には、将来敷金に一本化することが望ましいとしている。また現段階においては保証金の必要性が否定できないことを踏まえ、保証金額の低額化、返済期間の短期化に努めることや、保証金返済の紛争防止のため、あらかじめ返済について定めておくことを明記している。

もてなし、親切な応対、歓待、厚遇などのこと。顧客に提供されるサービスに心がこもっているさま。または人々が交流する場において必要とされる心遣い全般を意味する。ホスピタリティ産業は、旅行業やレジャー産業、フードサービスやホテルなど、対人的サービス密度が高い産業のことをさす。

市場浸透価格政策は需要の価格弾力性が大きい製品に有効で、新規企業の参入を阻止したり、競合企業に対して市場シェアの点で優位に立つことを目的としている。そして、その極端な価格戦略に防衛価格がある。これは、原価すれすれか時には原価を割るような極めて低価格に製品価格を設定し、潜在的新規企業の参入意欲をそいで、自社の市場シェアや長期的な利益を守ることを目的としている。

内部が壁面で固まれている型。集視効果が大きく、夜間閉店後の注目も期待できる。また、昼夜に関係なくウインド・ショッピングができ、その効果も大きい。

倉庫型の簡素な店舗を用いて、加工食品と日用雑貨品に限定したアイテム数だけ扱い、低価格を訴求するディスカウント型の小売業態である。この業態は旧西ドイツで開発されたが、日本においては1979年にダイエーが開業した「ビッグエー」が最初とされている。回転率の高いNB商品やPB商品に取扱品を絞り、簡素な棚やパレットなどに段ボール箱のままで陳列し、単品ごとの値札づけの省略、セルフサービス、現金払い、持ち帰り、買物袋の持参などの方式を採用することによって、徹底したローコスト・オペレーションを図っているところに大きな特徴がある。

住宅地が都市の外部へ拡大している場合、その都市を外部の市町村に対して母都市という。外部の市町村の居住者は、母都市に通勤し、また、消費、文化など生活全般にわたって母都市の機能に依存している。

独立した複数の小売業が、商品の共同仕入れや保管・配送、プロモーションなど、チェーンストアとしてのスケールメリットを得るために結成する共同組織。各小売業が経営の独自性を保ちつつ、チェーンストアのメリットも享受するために連携する経営形態で、「自発的連鎖店」または「任意連鎖店」などと呼ばれる。小売業者が主宰するもの、卸売業者が主宰するもの、製造業者が主宰するものがあるが、一般的には小売業者主宰のものと卸売業者主宰のものが多い。加盟店が自発的な意志に基づいて組織を結成もしくは加盟したものであり、とくに小売業者主宰のチェーンの場合は横のつながりが強いものが多い。

FSP(フリークエント・ショッパーズ・プログラム)と呼ばれる販売促進策のひとつで、商品やサービスの購入(利用)金額に応じてポイントが加算され、それに基づいて割引やキャッシュバック、景品などの特典が受けられるカードやシステムのこと。ハウスカードにポイントサービスを付加しているカードが多い。インセンティブ(誘因)効果を高め、顧客の固定化をはかるために、購入頻度や金額の多い顧客ほど、ポイント率や割引率が高くなったり、特別なサービスが提供されるのが一般的。購買履歴の情報に、性別、年齢、家族構成、趣味嗜好、ライフスタイルなどの諸データを加味し、多様な切り口から分類・分析し、マーケティングに活用するためのデータベース戦略が重要である。また分析結果は、品揃えやサービス、販売促進などに反映させるだけでなく、個々の顧客との関係を強化するワンツーワンマーケティングに活用することが目標とされる。

差別的な競争優位を確立するための方法で、市場競争の激化とともに注目されるようになった。もともとポジショニングは位置づけのことであり、競合商品(あるいはブランド)と明確に区別するために行う自社商品(ブランド)の市場における位置づけをいう。たとえば、新商品の開発にあたり、類似性やイメージ等の判定にもとづいて作成された知覚マップによって既存商品(ブランド)間の競合関係を分析できれば、望ましい自社商品(ブランド)のポジショニングが可能となる。また、企業や事業レベルでのポジショニングもある。

POP広告(point of purchase広告の略)で、購買時点広告と訳す。一般の広告が、広告を見たり聞いたりしてから商品を購入するまでに時間的ひらきがあるのに対し、商品を購入する時点で見る広告がポップ広告である。したがって、店内の、しかも商品の近くに出される。その具体的な形はポスターやメーカーのつくった人形、模型などのほか、ショーカードもこの中に入り、さらに、店頭に出される人形などもポップ広告の一種とみなされる。ポップ広告はメーカーがつくったものをそのまま利用することもできるし、各店で独自につくることもできる。

歩道と車道の間に低い杭を立てて車止めにしたもの。

歩車道分離型の道路で車道はカーブなどによってスピードが出ないようにしている。歩行者、自転車、徐行車が共存できる街路。