セールスプロモーション /
生活道路 /
生鮮コンビニ /
セグメントマーチャンダイジング /
セットバック /
セルター /
セルフサービスディスカウントストア /
セルフサービス販売 /
セルフレジ /
セルフサービス /
セレクトショップ /
世論調査 /
センターコート /
セントラルキッチン /
専門店ビル /
専門大店 /
専門店 /
戦略商品 /
ゼネラルストア /
全数調査/標本調査 /
セールスプロモーション
販売強化のためにおこなわれるすべての販促活動をいう。狭義には、折り込みチラシ、ダイレクトメール、プレミアム、イベント、ビデオなどで販売を支援する活動の総称。略して「SP」。
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生活道路
日常生活のために使われる道路で機能純化をしていない道路。その中には子供の遊び場としての意味も含まれる。したがって、生活道路は使われ方が問題であると指摘される。例えば道路と敷地の境界のあり方、車の通行量、速度などが生活道路であるための重要な条件になるとされる。
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生鮮コンビニ
コンビニエンスストアとほぼ同規模(100平米前後)の小型店で、生鮮食品や加工食品、生活雑貨を均一価格で販売する業態。コンビニエンスストア市場が飽和化し、低価格志向が根強いなかで大手のチェーンが、百円ショップや生鮮カテゴリーキラー(ディスカウント食品スーパー)などへの対抗策として打ち出した。品揃えの中心は購買頻度が高い青果で、主婦や高齢者などの新たな顧客開拓をめざしている。
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セグメントマーチャンダイジング
細分化された販売計画をいう。顧客の属性や晴好、地域を細分化し市場を設定して重点的販売をおこなうマーケティング活動の一種。
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セットバック
店舗前面を後退させること。建築物が2階以上の場合は1階部分のみを後退させることもある。商店街としてはセットパック部分が連続しないと効果がない。また、斜線制限によって高層建築物の上部を後退させる場合もいう。
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セルター
パス、路面電車の停留所や地下鉄の入口等に作られた上屋類。鋼鉄とガラスを用いてシンボル的な大屋根にしたものもあり、待合わせ、憩いの場に利用されることもある。
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セルフサービスディスカウントストア
セルフサービス方式を採用した安売り百貨店のこと。昭和30年代の後半にこの方式がわが国の小売業界に紹介され、大量販売を可能にする流通革命論を大きく前進させた。SSDDSは、業態をさしているのではなく、新しい販売システムを意味しているのであり、このシステムをベースに、スーパーマーケット、ディスカウントストアなどが発展してきた。フランスやアメリカではハイパーマーケットという呼び方でこの種の業態が展開している。
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セルフサービス販売
商品説明や接客を行うための販売員を置かない販売方法。顧客自身が売場の商品を手に取って選択し、備え付けのカゴやカートでレジまで運んで精算する。スーパーマーケットやGMS、ホームセンターなどの最寄品小売業が典型例で、パソコンや家電製品、ファッション製品など詳しい説明が必要な商品や専門度の高い商品、いわゆる買回り品には適さない販売手法である。販売員を多く置かずにすむことや、売場を有効活用できることなどによって、販売コストを削減できる。販売員による接客をわずらわしいと思う顧客にとっては自由に商品を選択できるというメリットもある。ただし販売員を置かない代わりに、品質や価格、使用方法、有効期限といった商品の情報を顧客に対して十分に提供する手段を講じる必要がある。
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セルフレジ
未来型小売店舗(フューチャーストア)の情報システム化の一環で、商品に付いたバーコードやICタグを顧客自身がスキャナーにかざして情報を読み取らせ、精算するしくみ。欧米では21世紀初頭から導入が進んでいるが、日本ではまだ実験段階。間違いや不正を防止するために、会計の前と後のレジ袋の重さを自動計算したりして、会計漏れなどがあると客に知らせる。決済は現金でもクレジットカードや電子マネーでも可能だが、単なる精算の自動化にとどまらず、マーケティング情報を収集したり、経営をより効率化するためには電子マネーやクレジットカードが望ましいとされる。また不正行為がないように店員の目視や監視カメラでのチェックのほか、モニター端末で会計作業をリアルタイムで集中管理するなどの設備も必要とされる。
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セルフサービス
オープンな商品陳列の小売店内で、販売員による接客を受けず、顧客に欲しい商品を自ら選択(セルフセレクション)させ、チェックアウト・カウンター(レジカウンター)まで商品を運ばせ清算を受けさせる販売方式。顧客にとって自由に選択しやすいようにわかりやすい商品陳列、価格表示、事前包装(プリパッケージング)などが求められる。最近はセルフレジによって清算も顧客に行わせる方法も出現している。売場を顧客のセルフサービスにすることで、販売員の人件費を削減しており、対面販売に対して低価格販売を期待できる。
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セレクトショップ
メーカーの系列とは関係なく、小売店独自のポリシー、感性やショップコンセプトのもとに精選された複数種のブランドを品揃え・販売する専門店。オーナーの思い入れやこだわりを前面に出して差別化、個性化を演出している点が特徴で、衣料品をはじめとして家具、雑貨などの分野で展開されている。最近では海外からの直接買付け商品も含めて、独自商品の比率が高まっている。
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世論調査
1920年代のアメリカで最初に実施された。人々の意見や態度を量的データとして統計的に処理して社会全体を測定する。日本で世論調査が実施されるようになったのは第二次世界大戦後のことである。世論調査はみんなに関係のある問題について、みんなの意見や態度を知るために、社会全体の一部から標本(回答者)を選んで、統計的手法を用いて処理しその結果から社会全体の傾向を測定する。この調査では標本の抽出が重要である。一般の世論調査では有権者全体を対象として日本人全体としている。世論は動くので調査結果を時系列に見ると有効である。内閣府から「国民生活に関する世論調査」、「社会意識に関する世論調査」などが行われている。
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センターコート
ショッピングセンター等の商業集積や、その他大きな建物の中庭または中央の広場のこと。
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セントラルキッチン
食材の第一次加工を集中して行う調理工場。セントラルキッチンは、味の均質化と店舗での調理加工量を、できるだけ削減することを目指して作られた。経営規模が大きくなった場合に、仕込みの部分を、店舗で行わずに一つの施設で集中して行う。そのことにより、店舗での作業時間が短縮され、働く者の数も、時間も縮少される。一次加工は機械によって行い。能率を高める。仕込みの部分のスペースを削減することにより、面積を少なくし、投資を抑える。最も大きな成果は、一人の優秀な味付けの名人芸を、一カ所で加工することにより、その味を全店で表現できることである。ただし、セントラルキッチンでどんなに美味なソースができても、店舗でそれを再生する調理技術が必要になる。味はあくまでも人によってつくり出されるものだからである。
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専門店ビル
専門店の集積魅力が特色。このためには全体の業種構成、個店の個性がはっきりしており、しかも全体としての統一性が重要。
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専門大店
専門性の高い大型店の意味で、総合小売業離れに対応して百貨店が打ち出した専門性の高い業態のこと。特定の分野に絞り込んだ商品や専門性の高い売場、ショップを揃えたもの。なんでも揃う万人向けの百貨店から、顧客も商品もセグメントされた専門ショップが複数並んだ専門大店へと移行することで、価値観の多様化した消費者のニーズを汲み上げようとする。あらゆる分野の商品を取り揃えた従来型の百貨店よりも販売管理コストがかからず、店舗の特徴を打ち出しやすいことから、郊外等への新規出店の場合だけでなく、既存店舗をリニューアルして専門大店化するところもある。または、従来の専門店の規模では、多様化する消費者ニーズ、ウォンツに応えられなくなったため、店舗面積を拡大し、品揃えを広く、深くした専門店。あるいは、あるカテゴリーに商品を絞り込み、大量販売し競争力を高め、単独で営業可能な専門店。大型家電店、大型紳士服店、大型玩具店などが代表的。
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専門店
業種分野の違いを問わず、絞り込まれた品種やその関連商品のみを扱い、その商品については品揃えが豊富で、幅広い需要にも応じられる専門度の高い小売業。単に取扱商品が限定されているだけではなく、独自の商品開発力があり、店づくりにも個性を発揮する業態で、サービスや情報発信にも力を入れている。
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戦略商品
長期的にみて、売上高、利益高、顧客誘引などにおいてプラスになる商品。将来の成長が予想、ないし期待される商品。
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ゼネラルストア
人口が少ない地域に立地し、衣食住にわたる多様な商品を幅広く、浅く品揃えした小規模な小売店のことであり、日本では「よろずや(万屋)」と呼ばれている。とくに農村や漁村のように人口が少ない地域では、商品の購買力も小さいために、特定商品や品目を深く品揃えしても店舗経営は成り立たない。したがって、このような地域では、特定商品に関して多種多様な品目を取り扱う店舗よりも、幅広い商品を取り扱う店舗が必要となる。このように、雑多な品揃えの店ということで、日本では「よろずや(万屋)」と呼び、アメリカではゼネラルストアと呼ぶわけである。
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全数調査/標本調査
母集団内の全ての対象について調査する調査が全数調査であるのに対して、母集団内から標本を選んで調査するのが標本調査である。全数調査は悉皆調査などともいい、国勢調査はこれに当てはまる。全数調査はコストがかかる、時間がかかるなどの理由から、実行が困難であり、標本調査が行われることが多い。標本調査を行う場合、集められた標本が母集団を代表したものとなるように、標本誤差、非標本誤差が小さくなるように標本収集される必要がある。
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